６月７日に基準価格下落のコメントを公表するほど大きな痛手。
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■ 「JPMザ・ジャパン」の6月6日の基準価額が -6.44%下落。
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基準価額 39,245 （円）
前日比 -2,701（円）
下落率 -6.44%
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要点
【市場環境】6月6日の国内株式市場は、東証1部33業種の全てが下落し、日経平均株価も2ヵ月ぶりに1万3,000円を割り込み。取引時間中には、前日比でTOPIX（東証株価指数）、日経平均株価ともにプラス圏内に浮上する場面もあったが、売り圧力に押され下落。特に、新興市場や小型株市場が大幅な下落となり、東証1部小型株価指数が4.1％安、JASDAQインデックスが5.3％安、東証マザーズ指数が2011年3月以来の下落率となる13.1％安を記録するなど大きく調整。背景としては、米国の量的金融緩和の早期縮小観測により、5月下旬以降、国内株式市場は不安定な展開が続いていた。そのような中、5日の金融市場は、円高の進行や海外株式市場の下落を引きずる形で、国内株式市場の売り圧力が一層強くなったことが影響していると考えられる。
【運用悪化】このような状況下、当ファンドでは、新興市場などに上場している中小型株式に積極的に投資を行っていることから、新興市場の急落というマイナスの影響を受けたことが基準価額下落の要因となった。 |
【今後】
・短期的には不安定な相場環境
・中期的には安倍内閣による「金融緩和」、「財政出動」、「成長戦略」の3本の矢によって日本経済の長年の低迷要因であった円高やデフレからの脱却に対する期待感および底堅い内需などを背景に、堅調な相場トレンドが継続する
・米国においては、堅調なマクロ経済を背景に量的金融緩和の早期縮小観測が世界の金融市場に大きく影響を与えていることから、世界経済の動向を今後も注視する必要がある
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| ・投資の視点としては、引き続き中長期的な独自の成長ストーリーを有する銘柄が投資家から選好されると考える。当ファンドは独自の成長ストーリー、高い業績変化率などを有している企業を選別し投資を行う方針
| ① |
新興国における内需拡大や社会インフラ、設備投資拡大の恩恵を受けると思われる企業 |
| ⑤ | 太陽光・風力・地熱発電やスマートグリッド（次世代送電網）などの環境分野 |
| ⑥ | 通信インフラの拡張やクラウドコンピューティング化などのＩＴ分野 |
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